社葬/合同葬

法人が施主となり行う社葬、合同葬

法人が施主となり行われる社葬、また故人も喪家として企業と合同で行う合同葬などもあります。
会葬者が多いことが予想される大規模な葬儀となるのが通例で、多くの場合、300名以上の会葬者が訪れる様な葬儀の場合に社葬、合同葬を行います。
ニュースなどでよく見かける著名人や社会的地位の高い方の葬儀は社葬で行われたり、お別れ会など家族葬などと別に行う事も多くなっています。

故人への弔意と企業のステイタスを表す

社葬であっても合同葬であっても葬儀は葬儀です。
故人がお亡くなりになり悲しみを共にする人たちが集まり、故人をしのび、冥福を祈るという事に変わりありませんが、経営者などが逝去した場合や、企業に特に貢献した社員、役員等が亡くなった場合、また企業の業務中の事故でお亡くなりになったという場合など、社葬にすることが多いです。

故人をしのぶという事はもちろんの事、会社オーナー、経営トップ、またその企業の顔ともいうべき貢献をしてきた社員などの葬儀は、社葬にすることで事業継承について社会的に広く知らしめるという事も目的の中にあります。
企業の一員として深く功績を遺した社員や役員については、企業として社旗的なステイタスを示す葬儀にもなります。

後継者を意識させるというお披露目的な意味合いが特に強い社葬となる場合、視覚的イメージまで考慮し、印象付ける必要があるため、通常、葬儀実行委員会を設け入念に準備し、告知に関しても取引先、関係者、団体などもれなく告知しなければなりません。
社葬の場合、エンバーミングでご遺体を保存するという事もありますが、通常、親族のみで密葬を済ませ、その後、準備をしっかり行って社葬、合同葬などを執り行います。

企画力、企業のセンスが問われる

社葬は一般葬と違い、社葬の為の企画を行って念入りに執り行う事が求められます。
あんなに大きな企業なのに、なんだかしっくりしない社葬だった・・・といわれる葬儀では困るのです。

特に次期後継者を世間に多く知ってもらうという意味合いが強い社葬は、故人への冥福を祈る事と同時に、企業をあげて、次の後継者のイメージを植え付けるという事にもつながります。
そのため、社葬の企画やコーディネイトを行っている専門企業に、企画、運営を依頼する事も多くなっています。
こうした専門業者は葬儀のノウハウにプラスして、社葬のあるべき姿をよく理解され、経験実績などもありますので、安心して社葬の企画などについて相談できます。

当日、専門家がいるのといないのでは葬儀の充実感が違いますし、企業の連帯感まで感じさせる社葬に仕上げてくれます。
大きな社葬になるほど、専門業者に相談する方がいいでしょう。